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インプラント治療に保険は適用されるか

決して安くない費用がかかってしまうインプラント治療。しかし、保険が適用されるケースは限られています。ここでは、保険診療と自由診療の特徴を整理した後、インプラント治療に保険が適用される場合とそうでない場合の詳細などを説明しています。

診療の種類

保険診療

保険診療では、健康保険が適用されます。70歳未満の場合、医療費全体の3割を患者さんが負担するのが原則です。保険診療では、保険で指定された材料を用い、決められた方法で治療が行われます。機能性の問題改善が目的のため、「美しい仕上がり」や「より快適な機能性」を追求することはできません。

保険適用による歯科治療の主な例は 虫歯治療・根管治療・歯周病治療・抜歯・詰め物・かぶせ物・入れ歯などです。ただし、注意点があります。例えば、詰め物やかぶせ物をする場合、セラミックの使用を希望するなど、材料を指定したり審美性を求めたりすることはできません。

自由診療

公的医療保険が適用されない診療が自由診療です。この場合、患者さんが医療費を全額負担することになります。患者さんと医療機関の個別契約であるため、患者さんの要望を取り入れた治療方法が可能になります。

保険が適用されないインプラント治療

一般的なインプラント治療

次のような理由でインプラント治療を希望する場合、保険が適用されません。

• 虫歯・歯周病・破損・加齢などで失ってしまった歯を取り戻す
• 見た目や機能をさらに向上させる

保険診療では、噛む機能の回復を対象としています。噛むだけならば、入れ歯にもその機能は十分に備わっているという考え方です。

保険が適用されるインプラント治療

条件を満たしたインプラント治療

保険適用のインプラント治療を受けるためには、次の2つの条件を満たしている必要があります。

1．患者さんの症状

• 病気、あるいは第三者の行為が原因の事故により、広範囲にわたる顎の骨が欠損している場合
• 生まれつき3分の1以上の顎の骨が欠損している、または形成不全があると診断された場合

つまり、入れ歯やブリッジなどの治療だけでは噛む機能の回復がのぞめない場合にのみ、保険診療でのインプラント治療が可能になるわけです。

2．以下の環境が整った施設で治療を受ける

• 歯科あるいは歯科口腔外科の病院
• 歯科あるいは歯科口腔外科での5年以上の経験（もしくはインプラント治療において3年以上の経験）がある常勤医師が2名以上配置されている
• 当直体制がしかれている
• 医療機器や医薬品などの安全を確保できる体制がしかれている

経済的負担を軽くするために

高額なインプラント治療費の負担を、少しでも軽減するために以下の2つの制度を知っておきましょう。保険適用外だった場合でも、一部費用が戻ってくる可能性があります。

医療費控除

1年間（1月1日～12月31日）に支払った医療費に対して受けられます。確定申告書や源泉徴収票の提出が必要です。最高200万円までが控除の対象です。

高額療養費制度

1カ月分の医療費が一定額を超えた場合、その超過分が支給される制度です。支給額の上限は、所得・年齢・世帯合算・多数回該当などにより変動します。

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